育児の第二法則「育児におけるエネルギーの集中」 ～家庭と仕事の両立に悩むより、育児に専念しよう～

●家庭と仕事の両立は有り得ない

　子供を持った母親たちが悩む問題で最大なものが、「家庭と仕事の両立」であろう。家庭を持ち、家庭を幸せにしながら、仕事も頑張って、仕事で成果を出したいという、欲張りな欲望を持ってしまうのだ。だが、そういった悩みは、育児を始めてしまえば、すべて吹き飛んでしまうのだ。結論は、母親にとっては育児がもっとも大事なのである。

　何事もエネルギーを分散していては成功することが覚束ない。育児もエネルギーを集中させるからこそ成功し始めるのである。そこで育児の第二の法則、それは「育児におけるエネルギーの集中」である。育児の成功と失敗は、夫婦の総合力で決まるのではなく、実際に育児の現場における育児エネルギーの強弱によって決定するのである。要は、集中的に育児エネルギーを行使していくことなのである。

　育児はいくら父親が心優しい男性でも、いくら母親が母性愛豊かな女性でも、その夫婦に高額所得があっても、実際に育児の現場で、両親が育児エネルギーを集中して使っていかないと、育児を巧く行うことができないのだ。いくら父親が心優しき男性でも、育児に必要なお金を稼ぎ出してこなければ、育児がトラブル続きになってしまうし、いくら母親が母性愛豊かな女性でも、実際に育児を集中的に取り組まなければ、育児は失敗続きになってしまうことだろう。いくら高額所得の夫婦であったとしても、家計簿をつけて、育児にかかる費用を生活を破綻させることなく用意し、投入していかなければ、育児が経済的り理由から破滅していくことになるだろう。

　赤ちゃんを産んだのであるならば、まずは育児を最優先するべきなのである。育児が始まったばかいｒだというのに、家庭と仕事の両立の問題に囚われているようであったら、いつまで経っても育児を巧く行うことができるようにならないだろう。まずは育児にエネルギーを集中させて、育児の遣り方を習得していくべきなのである。

　赤ちゃんが泣いて母親を呼んでいるというのに、それを放ったらかしてすべき仕事があるのだろうか？　育児が軌道に乗るまでは、育児を集中的に取り組んだ方が、育児は巧く行くのだ。家庭も仕事もという考えだと、家庭のことも、仕事もことも、一人前になることができないのだ。すべてのものが中途半端になってしまうのだ。

●育児に真剣に取り組めば、育児のコツが解ってくる

　何事も真剣にやらなければ、マスターできない。育児だって母親が真剣に取り組まなければマスターできないのだ。育児を真剣に取り組んでいるからこそ、育児の遣り方が解ってきて、育児のコツが解ってくるのだ。育児のコツが解りさえすれば、全力を投入しなくても、僅かなエネルギーで育児をこなしていくことができるようになるのだ。

　見てみるがいい。育児でトラブルを起こし続けている母親たちや、育児で失敗ばかりし続けている母親たちは、赤ちゃんを産んだのに、育児を最優先させず、育児以外の所にエネルギーを投入してしまったからこそ、育児でトラブルが発生し、失敗が起こってしまうのである。赤ちゃんを産んだのに、母親の心が赤ちゃんに向いていないのだ。「心ここに有らず」なのだ。

　母親はエネルギーを集中させて、育児を効果的に行えば、育児の成果を最大化できるのだ。いかに育児の初期の段階で育児に真剣に取り組んで、実際の育児の現場でエネルギーを投入していくかで、その後の育児の成否が決まってしまうのである。育児の成否は育児の初期で大体決まってしまうのである。

　父親の育児における最大の任務は、育児にかかる費用を稼ぎ出すことである。父親は育児にエネルギーを集中するのではなく、仕事に集中して仕事で成果を出すべきなのである。父親といえども、短期間に集中的に育児を行うなら、育児を巧く行うころができるのだ。しかし、それは父親が仕事をして、お金を稼ぎ出した上での話なのである。

　専業主婦と兼業主婦を比較すると、専業主婦の方が圧倒的に育児が巧くなる。専業主婦の方が育児にと投入しているエネルギー質量が圧倒的に多くなるからである。現在、専業主婦はフェミニストたちから徹底的に批判され罵倒され続けているけれども、育児に関しては圧倒的に優位に立っているのである。

　兼業主婦であるならば、仕事をしながら育児をしても、育児を中心に生活を進めていけばいいのだ。自分の心の中で育児を最優先しているという覚悟があれば、育児において効果的に育児エネルギーを投入していけばいいのだ。「お母さんはいつも赤ちゃんのことが一番大事だよ」という気持ちは、必ず赤ちゃんに伝わっていくものなのだ。

●「愛は多能であり、お金は万能である」

　この世には「所得の格差」や「男女の性差」が存在するのだから、「育児の格差」だって存在する。所得の格差は、自分が選んだ職業によって所得が決定され、男女の性差は、生まれた時の性別で決定されてしまうが、育児の格差は、その夫婦の家族運営の仕方で決まってしまうのだ。

　夫婦には、「仕事」「家事」「育児」があって、夫は仕事に集中し、妻は育児に集中してしまい、家事の大半を妻が行い、夫が家事を少し手伝うようにすると、家族の生産力は最大化するのである。夫は仕事に専念してくれた方が、家族の収入を増大することができるのである。夫はあくまでも、育児の補完をしてくれればいいのだ。育児に専念するのは、妻であった方が、育児エネルギー質量を最大化することができるのだ。

　政府が勧めている「夫婦が共同して育児を行う」というスローガンは、耳には心地よく聞こえても、実際にやってみると、すべての夫婦がその家族の生産力を激減させてしまうのだ。この愚かなスローガンの最大の落とし穴は、育児ばかりに目を奪われて、仕事や家事の重要性を見過ごしていることだ。

　夫婦にお金がなければ育児だってできないのだ。家事をしなければ育児だってできないのだ。育児の中でもっとも大事なのは、母親が出してくる母性愛だが、次に大事なのは父親が稼ぎ出すお金なのだ。母親が育児をそっちのけで働かねばならないというのは、父親の稼ぎでは足りないから働いているのである。もしも、父親の稼ぎで充分に費用が足りるなら、母親は育児に専念する筈である。政府がとやかく育児のことをいうなら、税金を安くすればいいのだ。所得税の税率を一律10％以下にしてくれたら、すべての夫婦は育児費用を充分に確保できるのだ。税金が高いからこそ、育児費用が足らなくなってしまってい、母親が働きに出て行かざるを得ない状況になっているのである。

　「愛は多能であり、お金は万能である」のだ。愛は多くのことを成し遂げることができても、お金の力には負けてしまうものなのだ。かといって、お金がすべてではないのだ。愛なくして人は生きていけないのだ。だからこそ、税金を安くして、育児をしている夫婦からお金を巻き上げることなどすべきではないのだ。

●育児をしながらでもできる仕事を探すこと

　生活費が足らないために、どうしても働かなければならない母親は、育児を放棄してまでしなければならない仕事を絶対に選ばないことだ。そういう仕事は赤ちゃんのいる母親がやるべき仕事ではないのだ。絶対に給料の高さに目が眩んではならない。今までの仕事の給料よりも安くていいから、育児をしながらできる仕事を探すべきなのだ。

　家庭と仕事の両立が問題にならないのは、夫婦で同じ仕事をしている場合だろう。農業や漁業や酪農や自営業や、夫婦で会社を経営していれば、夫婦で融通が効き合うので、家庭にも仕事にも充分にエネルギーを投入することができるのだ。家庭と仕事の両立をしたいのであるならば、誰かに雇われるような仕事をやめ、夫婦で起業すればいいのである。

　専業主婦であるなら、夫のバックアップをして、夫の稼ぎを最大化できるようにすることだ。それと共に、家計簿をきちんとつけて、資産運用を担当することだ。所得収入の20％を天引きして、それを貯金して運用していく。資産運用で得た収入は、絶対に生活費に回さない。すべて再投資していき、資産を雪達磨式に増加させていくのだ。家計というのは、資産が多ければ多いほど、家計の運営は非常に楽になるのだ。資産がないのに、所得だけを増やして行っても、家計は苦しいままなのだ。

　兼業主婦であっても、専業主婦であっても、家計簿をつけない限り、いくら収入があっても、生活費も育児費用も足りなくなってしまうのだ。育児費用が足りないと騒いでいる母親たちは、必ずといっていいほど、家計簿をつけていないのだ。母親は家計簿をつけていれば、家族内のお金の流れが解るので、必要な育児費用は必ず確保できるようになるのだ。

　特に兼業主婦の場合、いくら自分が働いてお金を稼ぎ出しても、家計簿をつけていないと、夫婦で充分な所得がある筈なのに、お金が足りなくなってしまうという状態になってしまうのだ。言わば、企業における黒字倒産が、夫婦の間でも起こってしまうのだ。仕事をし、家事をし、育児をした後で、家計簿をつけるのは大変だろうが、家計簿をつけて、自分たち夫婦のお金の流れをきちんと掴んでおこう。

●育児にかけなければならない歳月は、たかだが十数年である

　育児をエンドレスで考えるのではなく、終わりから逆算して考えることだ。人間が成長しきるのは19歳までなので、高校卒業までは責任を持って育てることだ。しかも、母親としてもっとも重要な期間は、その半分にも満たないのだ。赤ちゃんが本当に母親を必要とするのは、せいぜい３歳までで、小学生になれば、学校生活が重要になっていき、中学生になれば反抗期が始まって、親離れしていくのだ。高校生の時はもはや母親の存在をほとんど必要としなくなるのだ。

　育児をする期間というのは、長いようで、実は短いのだ。母親が育児にかけなければならない歳月は、たかだか十数年なのである。その僅かな歳月を、仕事に費やしてしまい、育児の楽しみを僅かな給料に変えてしまうべきではないのだ。育児をするなら、まずは育児を最優先にしていれば、お金はいくらでもついてくるものなのだ。お金を最優先にしてしまえば、育児の楽しみなどなくなってしまう筈だ。育児は誰がどうやろうが、お金がかかるものなのだから、そんなにお金が欲しければ、赤ちゃんを産まなければ良かったのだ。

　国民の精神が腐敗し、社会も行き詰まってくれば、人々は拝金主義的になってしまい、女性たちが結婚もせず、赤ちゃんを産まずに、「贅沢三昧」「淫乱三昧」をするようになるのだ。そのくせ政府に社会保障を要求して、税金を高くしていってしまうのだ。これでは国力は衰退し、国民は益々貧しくなっていき、少子化は国民を滅亡するまでの危険性を発してくるのだ。

　政府が少子化の問題を解決したいのであるならば、「法の支配を確立して、私有財産制度と家族制度を守る」「国民租税負担率を10％以下にして、国民を豊かにさせる」「政府を小さくし、公務員を少なくさせる」「社会主義者やフェミニストたちを教育関係の仕事に就職させない」「結婚し子供のいる夫婦を優遇して、給料が高くなる措置を取らせる」、この５つの政策を実行すれば、立ちどころに少子化の問題を解消させることができることだろう。

　赤ちゃんがいるのであるならば、子供がいるのであるなら、「社会福祉の充実」を訴えてくる政治家に「ＮＯ！］を突き付けるべきなのである。いくら社会保障を充実させても、その費用はすべて国民の税金から賄われるのである。しかも、社会保障を整備した所で、行政が行うサービスは物凄く悪いし、政治家も官僚も社会保障を利用して汚職を繰り返すだけなのである。国民が必要な保険や共済は民間に任してしまった方が、巧いサービスを国民に提供することができるのである。社会保障というのは、誰がどうやったとしても、実際に育児をしている夫婦たちから育児費用が不足してしまうほどの重税をかけることでしか維持できないものなのである。

　我が子が赤ちゃんの時にきちんと育児をしていないと、育児の喜びを味わうことなく過ぎ去っていってしまうし、子供は子供で反抗期になって凄まじい反抗を企ててくる、それこそ反抗期に犯行を仕出かすようになるのだ。育児というのは、若い時にしかできないのだ。育児ができる期間というのは、実は時間制限があるのだ。

　だからこそ、育児をしている時は、育児エネルギーを集中させて育児をしていくべきなのである。それと共に、「社会福祉の充実」を掲げて、実際に育児をしている夫婦の経済状況を悪化させようと企む政治家たちを選挙で落選させるべきなのだ。夫婦が妊娠することに政府が介入できないように、育児も政府が介入できるものではないのだ。もしも、政府がその禁制を破れば、実際に育児をしている夫婦たちの家計を破壊することにしかならないのだ。

　育児をしていれば、お金が必要となってくる。だからといって、育児をそっちのけで働いてしまったり、政府の介入などを呼び込むような「悪魔の誘惑」に乗らないことだ。そういう母親たちは、育児を真剣に行っていないだけなのだ。赤ちゃんを産んだのに、赤ちゃんの真正面から向き合うことをしていないのだ。育児エネルギーを集中させて、育児を行っていけば、育児の楽しさが解ってきて、その楽しさが更なる幸せと豊かさを呼び込むものなのである。だからこそ、昔の人々は、赤ちゃんを「子宝」といったのである。