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阪神淡路大震災の真相

 阪神淡路大震災から16年。

 あれからもう16年も立つのか~。

 死者6千人以上、負傷者4万人以上。戦後、日本で起こった最大規模の大震災だったのだが、あの当時、俺は大学生だったから、何も知らなかったし、何もできなかった。でも今なら俺もあの阪神淡路大震災の真相を解明することができたし、その真相を話すことで俺なりにできることもあるのだ。

 阪神淡路大震災に関しては、幾ら追悼式をやっても無駄だ。なぜならこの大震災は人為的に引き起こされたのだから、まずは責任者たちを処罰すべきなのである。追悼式を真面目にやればやるほど、阪神淡路大震災の真相が闇の中に消えて行ってしまうのである。

●アメリカ軍の地震兵器「ハープ」の仕業

 あなたは阪神淡路大震災が偶然に発生したと思っているのではないだろうか?

 結論から言ってしまうと、阪神淡路大震災は自然が引き起こした通常の大震災ではない。アメリカ軍が地震兵器「ハープ」を使用して起こしたものなのである。それに日本側の対応の拙さが重なって、甚大なる被害を発生させてしまったのである。問題は阪神淡路大震災で罹災した人々がこの事実を知らないことなのであって、だからこそ幾ら追悼式をやろうが、学校で大震災の教訓を教えようが、大震災の記念博物館を作ろうが意味がないのだ。

 阪神淡路大震災は、通常では絶対に起こり得ない大地震なのである。普通、大地震が起こる前に前兆現象が出て来る。一般の人々でも肉眼で確認できるのが「地震雲」であったり、「発光現象」であったりするのだ。この現象が出て来ると大地震が発生することになる。

 しかし地震兵器「ハープ」を使った場合、巨大な地震雲が発生したり、空が異様に赤くなったりする。その不自然さは見れば一発で解るほど異常なものなのである。阪神淡路大震災では大地震の前日に神戸市近辺で空が異様に赤くなったということが確認されている。地震兵器「ハープ」は大地震が発生しそうな場所に電磁波を大量に送り込むためにこのような空が赤くなるという現象が起きるのである。

 なぜアメリカ政府が日本に対して地震兵器を使用したかというと、村山富一内閣に対する牽制のために行ったのである。当時は冷戦が終結し、やっと共産主義の脅威から解放されたのだが、よりによって同盟国の日本で社会主義政権が誕生してしまったのである。日本では村山富一は社会主義者と看做されているのだが、アメリカ側は村山富一を共産主義者だと看做していたのである。村山富一は日本社会党の左派に属しており、左派の言動からしてみると、共産主義者と間違われても仕方がなかったのである。社会主義と共産主義は日本では同じだが、アメリカだと共産主義者は私有財産制度を否定するだけではなく、キリスト教まで否定する邪悪な連中ということになるのだ。

 地震兵器「ハープ」の登場は原子爆弾の登場以上に恐ろしいものがある。アメリカ合衆国は原子爆弾を第二次世界大戦でで日本に対して使用したからこそ覇権を持つことができたのである。その後のアメリカ合衆国の戦争や外交を見ても、最早、先進国でアメリカ合衆国に対して戦いを挑む国家が消滅してしまったのである。核戦争を引き起こせば、たとえ戦争に勝利しても損害が激しいから、誰もアメリカ合衆国に刃向かって来なくなったのである。

 そして地震兵器は原子爆弾のように戦時にだけ使用できる兵器なのではなく、平時に於いても使用できる兵器ということで、その威力は計り知れないものがあるのだ。アメリカ合衆国は敵国に対して知られることなく大地震を引き起こし、敵国を弱体化させることができるのである。今回の阪神淡路大震災でも日本のマスコミで地震兵器のことを取り上げた所は皆無だし、たとえ日本政府がその情報を掴んだとしても、どうやってアメリカ合衆国に責任を追及できるかといえば、恐らくできない筈だ。大体、日本は地震兵器すら持っていないのだから、アメリカ政府が一蹴してしまえばそれで終わりなのである。

●ガス会社と電力会社による大火災

 地震兵器「ハープ」を使用されても、日本側がその被害を最小限に食い止めればいいものなのだが、今回の阪神淡路大震災では逆に日本側の対応の拙さが被害を拡大させ、被害を甚大なものにさせてしまったのである。普通、大地震が発生した場合、建物が倒壊するものなのであって、そこで即死してしまったら助けようがないが、その即死を免れてくれれば、幾らでも助けることができるのである。

 ところが問題は大地震後の火災なのである。火災が発生してしまえば、瓦礫に埋もれている人々を助けに行くことができす、48時間以内に救助できれば罹災者を助けることができるのに、その時間をオーバーしてしまい、その罹災者たちを瓦礫の中で死なせてしまうことになるのだ。

 阪神淡路大震災は未明に発生したために、火を使って食事を作っている人々は非常に少なかった筈だ。事実、大地震発生時には火災が発生していない。火災が発生したのはその遥か後になってからなのであって、大地震で被害を受けた場所の各地から散発的に火災が発生してしまい、消防隊はその消化活動に追われてしまい、肝腎の救助作業ができなくなってしまったのである。

 これはガス会社がガスの供給を止めなかったから、大震災でガス管が破損して都市ガスが地下から噴出して来てしまったのである。そこに送電を停止していた電力会社が送電の再開要請に「ゴーサイン」を出してしまい、切れた電線から火花が散り、その火花によって都市ガスが引火して爆発を起こし、大火災が発生したのである。それで震災を受けた場所のあちこちで火災が起こりまくったのである。

 火元は簡単に説明できるものなのだが、この火災は通常の火災ではないのだ。火災というのは1箇所だけ燃えれば、それを消化すればいいだけなのだが、複数の箇所で同時に火災が発生してしまうと、その付近の温度が高温になるために、より一層火力が増して、大火災になってしまうのである。それでこの大火災で救助が大いに遅れ、死者を大量に出す結果になってしまったのである。

●無能を曝け出した兵庫県知事

 ガス会社も電力会社も悪意があってこの大火災を引き起こしたのではない。過失が全くないとは言えないが、とにかく故意にやったことではないということだけは事実なのである。通常、ガス会社や電力会社はその地の地方自治体と話し合いを重ね、大地震が発生したら、ガスも電気も供給を停止するので、供給を再開するまでの対応は地方自治体が責任を以て行わなければならないのである。

 ところが兵庫県庁は地震対策を何もやっていなかったのである。しかもこの当時の兵庫県知事は「貝原俊民」で自衛隊を憲法違反と看做して、自衛隊との協力関係を一切遮断し、自衛隊は事前に準備をすることができなかったのである。大地震が発生した場合、一番頼りになるのが軍隊なのであって、軍隊を投入しない限り、救助活動をまともに展開することはできないのである。

 確かに自衛隊は憲法上は憲法違反に当たる。しかしそれは昭和憲法というものがアメリカ軍の占領中に勝手に作られたものであり、日本国民がきちんと議論し合って作ったものではないのだ。そういう不正な手続き制定された憲法である以上、真面目に順守するのではなく、自衛隊が憲法違反であっても、自衛隊と協力関係を結び、使って行くしかないのである。

 大地震では「軍隊なき防災」というのは絶対に有り得ない。大地震が発生したら軍隊を投入して、とにかく治安を確保しなければならないのだ。大震災が起これば火事場泥棒が出て来るし、どさくさにまぎれて殺人や傷害を仕出かす連中も出て来るものなのである。水や食料の供給というのも自衛隊だけができる仕事なのであって、消防隊だとか警察というのは非常に限定された仕事しかできないのである。増してやボレンティア活動などはそれらをサポートすることしかできないのであって、これらの活動が決してメインになることはないのだ。

 恐ろしいのは自衛隊との協力関係を築かなかったばっかりに、これだけ甚大な被害を出してしまったにも拘わらず、この貝原俊民は震災後の選挙で再選を果たし、なんと4期15年に亘って兵庫県知事を務めたのである。唖然として物も言えないというのはこのことなのであって、これだけの期間に亘って無能な人間が知事になっていれば、兵庫県庁が腐敗して当然なのである。

●村山富一首相の遅れすぎた対応が悲劇を生んだ

 大地震が発生した場合、如何に早く軍隊を投入するかが、結果的に震災による死傷者数を左右することになるのである。軍隊の最高総司令官は首相であるので、この首相の決断の速ければ死傷者は少なくなり、首相の決断が遅ければ死傷者は増加してしまうことになる。阪神淡路大震災では、事ももあろうに自衛隊を憲法違反と主張していた日本社会党の党首が首相になっており、当然に自衛隊の価値など全く解らず、自衛隊の投入が大いに遅れてしまい、それが死傷者の増大に繋がってしまったのである。

 当時、村山富一首相は既に老人であったために、老人特有の不眠症に悩まされていたのである。そのため医師から睡眠薬を処方されており、その睡眠薬の副作用で早起きするということができなくなっていたのである。阪神淡路大震災の一報はすぐに首相官邸に届いたのだが、村山富一首相はその一報が伝えられても何も決断を下すことなく、また眠りについてしまったのである。だからこそ自衛隊の投入が大いに遅れてしまったのである。、

 このことをその後、ジャーナリストから問われた時、村山富一首相は「なんせ初めてのことじゃからのう」とまるで他人事のように弁明したのである。首相としての自覚は何もないし、自分の決断が遅れたために阪神淡路大震災で死傷者を増やしてしまったということが全く解っていないのである。

 都市部で大地震が発生して都市の機能が麻痺している場合、まずは軍隊を投入して治安を回復させ、その後に首相自身が現場に行って罹災者たちを激励するべきなのである。生きて行くだけの水と食料は充分にあるし、復興資金も充分にあると首相が宣言してしまえば、罹災者たちは希望を持つことができ、その分だけ復興が早くなるものなのである。

 都市部の復興は地方自治体に任すべきではなく、首相が復興責任者を任命し、そのッ者に全権を与えて迅速に復興を成し遂げるようにすべきなのである。こういう作業は通常の官庁ではできないものなのであって、だからこそこれをこなすために「緊急管理庁」を設置しておいて、いざ大地震が発生した場合に使うのである。

 阪神淡路大震災では村山富一首相が現地に赴いて、罹災者たちを激励することもなければ、復興資金に対して確約することもなかった。震災の復興は地方自治体に任せてしまったから、地方自治体はテンデバラバラに復興作業を行い、そのために資金を効果的に使えなかったし、大いに時間を食ってしまい、震災の復興が大幅に遅れてしまったのである。

 アメリカ政府は阪神淡路だ震災後 「スマトラ島沖大地震」「四川省大地震」を引き起こしている。どうやら地震兵器の能力は阪神淡路大震災後、大いに高まっており、その被害は阪神淡路大震災以上のものになってしまった。地震兵器「ハープ」があの程度の規模しか引き起こせないものであったから、幸運と言えば幸運であったのであr。

 新潟県を襲った2度の大地震もアメリカ政府による仕業であるのが濃厚なのである。なんで新潟県が狙われたかというと、新潟県には柏崎原子力発電所があって、実はこの原子力発電所は世界最大級の発電量を誇るのであり、これが狙われたのである。アメリカ政府は日本が核開発を行っていると勘違いしてしまったのである。事実、1回目の大地震では「IAEA」の査察を拒否したために、アメリカ政府は再び大地震を引き起こし、その2回目の大地震では柏崎原子力発電所の被害が大きくなり、結局、「IAEA」の査察を受け入れざるを得なくなってしまったのだ。

 これだけ西太平洋やインド洋で地震兵器を使っていたら、いずれ大西洋や北海や地中海で大地震が起こる可能性だってあるのだ。地球は繋がっている以上、東アジアや南アジアだけで大地震が発生し続けていれば、その反動が必ず地球の反対側に出て来るものなのである。ハリウッド映画にはニューヨークに巨大な津波が襲いかかるシーンのある映画があったりするものだが、こういうことはいずれ将来、起こりうるかもしれないのだ。アメリカ政府が地震兵器を使ったツケは必ずどこかで支払うことになるのである。

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