１０年以内に東京大震災がやってくる！

●１０年後に起こる大震災

　東日本大震災が起こってから関東地方では地震が起こりまくっているのだが、これは東日本大震災のためにプレートが移動したためで、そのために関東地方に歪が溜まっているのである。今は大事に至っていないが、いずれ関東地方で大震災が起こるのは必至なのだ。

　貞観大地震の際もその９年後には関東地方で大地震が起こっているのだ。東北地方で大震災が起こると、１０年以内に関東地方でも大震災が起こるというのは。地震学の研究から得られた貴重な情報なのである。大地震はいつか来るものなのではなく、東日本大震災から１０年以内に起こるものだと思って、今から行動を起こしておくべきなのである。

　震源地は一体どこになるかといえば、それは神奈川県である。現在、千葉県や茨城県で地震が起こっているし、長野県や山梨県や静岡県でも起こっているのだ。しかし神奈川県を震源とする地震だけはないので、ここみ歪が溜まっていると見るべきなのである。

　もう１つの可能性は東京直下で起こる大地震である。特に東京２３区は地盤が軟らかいために、ここを震源とする大地震が起こると、大災害に発展することになる。政府は東京直下で起こ大地震の方を恐れており、それゆに神奈川県を震源とする大地震が起こった時、逆にこっちの方が被害を大きくしてしまうのだ。

　神奈川県を震源とする大地震と、東京都を震源とする大地震では、その被害がまるで違ってくる。東京都は関東大震災以来、大地震に対して準備をしてきた地方自治体なのである。それに対して神奈川県は同じ関東大震災に遭ったにも拘わらず、官公労の力が強いために、それほど真剣になって準備をしてこなったのである。

　人口数は東京の方が多いために、大震災が起こった時は一見、東京の方の被害が大きく見えるかもしれない。しかし人口比率で言うと絶対に神奈川県の方の被害が大きくなるのだ。準備しているかしていなかは、大震災の時は強烈に出て来るものなのである。

●「防災体制の確立」と「避難訓練」

　大震災を目の前にして、個々人が出来ることといえば、なんといっても「耐震設計のある家に住むこと」だ。大震災では家がペシャンコになれば、家族の者たちは全員即死なのである。家屋が倒壊しなければなんとかなるものなのである。

　もしもオンボロな家に住んでいるのなら、引越しを躊躇するな。大地震が来ると解っているのなら、地盤が強く、耐震設計の施されている家を探せば必ず見つかるものだ。今の内に引越しをしておけば、被害を最小限で食い止めることができるのである。

　気をつけるべきは箪笥や本棚である。これは大地震が起こると倒れてくるので、この下敷きになって死亡してしまう危険性があるのだ。だから必ず固定しておく。カラーボックスを使っていると、大地震の時はそれが飛び、凶器と化すので、そういう安直な物は使わないようにすることだ。

　大震災が起これば、一時的にライフラインが止まるので、水と食料の備蓄は絶対に欠かせない。水はポリタンクやペットボトルを効果的に使って、その備蓄を怠らないようにすることだ。食料に関しては普段から保存できる食品を溜め込んでいくべきであって、震災後でも栄養バランスの取れた食事ができるようにすることだ。

　大震災で家が倒壊した時、避難所に避難しなければならないのだが、その際に「非常用リュック」を持っていくことだ。着の身着のままでは絶対に生活に困るのだ。特にタオルは手拭にも使えるし、マフラーにも使えるので、非常に重宝する一品なのである。

　震災後に想像以上に役立つのは「現金」である。現金があれば、必要な物資を購入することができるのだ。震災後は銀行だって機能停止してしまうので、現金を何１つ持たないような生活は送らないことだ。キャッシュレスは便利であっても、それは飽くまでも平時に於いてでなのである。

　避難先の確保は必ずしておくことだ。避難所を知らないというのでは話にならないのだ。実際に家族全員で歩いてみることだ。そういう避難訓練を絶対にやっておくべきだ。できることなら「テント」を持って、避難所に行かなくてもテントを張って暮らすことをすべきなのである。

●戒厳令がないことの悲劇

　「非常時は独裁で乗り切るもの」なのである。大震災が起こったのなら、行政権の長に権力を集中させ、その強力な権限を使って効果的に処理していくのである。これ以外の方法で無理なのであって。独裁が行えなければ被害が拡大してしまうのである。東日本大震災でも、菅直人首相が平時の体制で大震災の処理に当ったために、余計に被災者たちは悲惨な目に遭ってしまったのである。

　なんでこんなバカげたことをやっているのかといえば、昭和憲法そのものに重大な欠陥があるからなのである。昭和憲法には軍隊の規定がないし、戒厳令の規定もないのだ。非常時には首相に独裁権力を行使させるという規定もないのだ。

　これだけは覚えておいた方がいいのは、非常時では自衛隊こそ頼りであるということである。自衛隊は戦争をするために準備しているので、大震災が起こっても充分に対応することができるのである。ということは、平時に於いて自衛隊と交流のない地方自治体は非常に危険だということだ。

　自衛隊についで消防隊や消防団が頼りになる。逆に警察は最も頼りにならない。消防隊や消防団は非常時を想定して訓練しているが、警察は非常時を想定していないのである。福島の原発事故でも、自衛隊も消防隊も活躍したのに、警察だけは逃げ出したのは、非常時を考えている組織かそうでないかの差であるのだ。

　震災後に政府の対応を批判したり、警察官の行動に怒ったりするのは、エネルギーの無駄だと思うべきなのである。昭和憲法がある以上、震災後に政府がきちんと対応するということはないし、警察官たちも震災後だからこそ被災者たちを怒らせるような行動を取ってくるのだ。

●大震災だからこそチャンス

　大震災が来るのは解っているのだから、充分に準備をしておけば、大震災が起こってもきちんと対応できるのである。家族には大震災を恐れすぎないようにすることだ。それよりも、「即死を免れれば、生き残れるチャンスは必ずある！」ことを教えておくべきなのである。

　関東地方に大震災が起こった場合、経済は壊滅状態になることは絶対に免れない。その年の経済成長は絶対にマイナス成長になる。しかし震災後に「震災特需」が起こって来て、その一年後には景気が回復してしまうものなのである。

　都市部の被害が大きければ大きいほど、「都市の再開発」は進むことになる。今までのような住宅の不足というのは震災後には一気に解消に向うことであろう。大体、都市の重要な場所に、平屋が建っているということ自体がおかしいのである。

　それと大震災では多数の死者が出るが、その反面、人口減少による人間の質の向上が起こってくる。現在では人口が多すぎるために、劣等な人たちが多すぎるのだ。テレビで低俗な番組ばかりやっているからこそ、国民の質が低下していくのだ。大震災が起これば、こういう低俗な連中は死んで貰い、その後、優秀な人たちが活躍することができるようになるのだ。

　横浜大震災か東京大震災が起これば、「政府の基本政策の転換」が必ず起こる。とにかく「「社会保障の廃止」「男女共同参画社会の廃止」を決定しないと、国家財政が破綻してしまうのである。政府は男女共同参画社会実現のために、もう１０兆円以上も使っているのである。それだけの大金を使ってもなんの効果もないのである。

　昭和憲法体制の下で日本は経済発展をしてしまったために、なかなかこの昭和憲法の洗脳が解けないのだ。東日本大震災でなんでこんなに犠牲者が出たのかといえば、それは憲法に欠陥があるからなのである。横浜大震災や東京大震災でも同じ悲劇が繰り返されるのである。憲法による洗脳というのは、本当に恐ろしいものなのである。

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