なぜ汚染水は漏れ続けるのか？

●プルトニウムの流失が全く報道されない

　日本は東日本大震災で福島第一原発が水素爆発を起こし、大量の放射性物質をばら撒いてしまったのだが、なぜだからその際、プルトニウムの量に関して全く報道されていない。原発を稼働させれば。燃料棒はプルトニウムを発生させるのだが、もしも水素爆発が起こったのなら、プルトニウムだって放出された筈である。

　原発事故で最も恐ろしい物質がプルトニウムなのであって、これを体内に取り込んでしまえば、確実に「癌」「白血病」「不妊症」になってしまうのだ。被曝量というのはその数値が高くないなら大して問題はないのだ。しかしプルトニウムはそうではないのだ。

　福島第一原発の事故は政府が主張するように「事故が収束した」のではない。事故は未だ継続中であって、事実、福島第一原発からは大量の汚染水が漏れ出しているのだ。汚染水というのは放射性物質を含んだ水のことである。当然にこの汚染水の中にはプルトニウムも含まれているのだ。

　実を言うと汚染水の流出は原子炉の水素爆発より恐ろしい事態なのである。原子炉はメルトダウンを引き起こし、熔けた燃料棒の塊が原子炉から出ているということなのである。この燃料棒の塊を除去しないと事故は収束しないのだが、このような状況下では除去できないのだ。

　しかも汚染水が流出し続ければ、海洋汚染が引き起こされ続けるということなのである。福島第一原発の原発事故が収束するまで、東北地方や北海道地方の太平洋沿岸で取れた魚介類は絶対に食べてはならないのだ。その魚介類には放射性物質が含まれているので、確実に被曝してしまうことになるのだ。

●起爆剤として原爆を使用した

　汚染水の流出に関して東京電力がやっていることは実に不可解である。タンクを作って汚染水をプールしているのだから、これでは汚染水の流出が止まる訳がないのだ。それどころか、いずれは敷地内にタンクがいっぱいになってしまい、それでも汚染水は流出し続けることになってしまうのだ。

　実はこの汚染水流出には裏がある。

　アメリカ軍は今回の東日本大震災で地震兵器ハープを使用したのだが、その際、起爆剤として原爆を使ったらしいのである。しかも原爆を３発も使ったらしいのである。このためにはプレートは大きく動き、東日本大震災ではマグニチュード「９．０」という強大な地震になってしまったのである。

　原爆を使ったのなら当然に放射性物質が大量にばら撒かれることになる。そこで福島第一原発に確実に津波が来るように配置して原発事故を引き起こし、汚染水が流出するように設定したのである。汚染水だって止めようとすれば止めることができる筈だ。それなのに何もしないというのは、「証拠隠し」以外の何物でもないのだ。

　なぜ政府はプルトニウムの測定値を発表しないのか、なぜ日本のマスコミはプルトニウムの放出を発表しないのか、それはアメリカ政府に脅されているからに他ならない。もしも報道しようものなら、アメリカ政府は「もう一度、地震兵器ハープを使うぞ」と脅せば、誰だって黙ってしまうものなのである。

　東京電力の方も東日本大震災が起こる前に、津波対策として防波壁を作ろうとしていたのだが、なぜだか内部で揉み消されてしまったのである。恐らく東京電力の内部にＣＩＡのスパイがいるのだろう。事前に防波壁を作っていれば、こんな大惨事にならなかったのに、防波壁を作らなかったためにこんな大惨事を引き起こしてしまったのである。

●廃炉ビジネスの餌食

　原発ビジネスの実態を調べて行くと、「これはまともなビジネスではない。マフィアビジネスだ」ということが良く解る。原子力産業は科学者のアルバート・アインシュタインがユダヤ人であるように、ユダヤ人たちが多く関与しているビジネスなのである。だからどうしてもユダヤ人たちが非ユダヤ人たちを搾取するビジネスを展開して来るのだ。

　「原発マフィア」と言う言葉があるのだが、本当にその通りなのである。原発に携わっている会社をまともな株式会社だと看做してはならない。これはマフィアなのであって、あくどいビジネスを展開しまくっているのだ。東京電力のようなお人好しの集団が手を出せる代物ではなかったのである。

　原発ビジネスは原発を作るにしても巨額の資金が動き、燃料棒を買うにしても巨額の資金が動き、原発を廃炉にするにも巨額な資金が動くのである。こんな高コストの発電所なんて要らないのであって、もっと他の安全な発電所を作るべきだったのである。

　現在、東京電力は廃炉ビジネスの餌食になっているのである。アメリカ合衆国とフランスから廃炉ビジネス会社がやってきて、それで廃炉を進めているのである。それなのになぜ廃炉が一向に進まないのかと言えば、それにはちゃんとした理由がある。

　それは、

「もっとお金を出さんかい！」

ということなのである。

　技術的には廃炉ビジネス会社には福島第一原発を廃炉にするだけの技術はある筈である。それなのに一向に動かないのだ。なんで動かないのかといえば、東京電力がその資金を出し渋っているからなのである。だから日本政府が業を煮やして、介入し始めたのである。

●その褒美としてオリンピック開催が決まった

　不思議なことに、日本政府が汚染水対策に乗り出すと発表してから、東京でのオリンピック開催が決まったのである。余りにも不自然過ぎる。日本政府がアメリカ合衆国やフランスの廃炉ビジネス会社に莫大な資金を支払うことを約束したからこそ、その見返りとして東京でのオリンピック開催が決まったのである。

　すると日本政府は７年以内に汚染水をなんとかしなければならないのである。勘違いしてはならないのは、７年以内に廃炉にするわけではないということだ。廃炉にするためには、更に資金の供出を要求されるようになるのだ。本当に原発マフィアなのである。

　原子炉を廃炉するためには、２０年や３０年もかかるというのでは、まともなビジネスを展開することはできない。それだけ大量の経費を必要とすることになるからだ。恐ろしいのは原発は作るにしても、運用するにしても、廃止するにしても、大金がかかると解っていながら、未だに日本国内で原発を作ろうとしていることなのである。

　解って欲しいのは、東電がこんな無駄遣いをしてしまうと、それを負担するのは東京電力管内の消費者たちなのである。そして政府が動けば国民の税金がこの無駄遣いに使用されてしまうのである。結局、原発マフィアは大儲けして、日本国民は大損害を被ってしまうのである。

　日本がすべきことはこれ以上、原発を作らないことと、原子力発電に代わるより大きな発電をできるエネルギーシステムを構築していくことなのである。脱原発派のような過激な意見を絶対に聞き入れてはならないのだ。今の段階で脱原発をやれば、原発マフィアの格好の餌食になってしまうのだ。

●恐らく福島を最終処分場にするつもり

　今後、福島第一原発は一体どうなるかといえば、あそこを核のゴミの最終処分場にするつもりであろう。政府はその方針で動いている筈だ。最終処分場にするつもりだからこそ、汚染水で土壌を汚染し、人が住めないようにしているのである。

　震災後に、民主党政権下の政府は奇妙なことをやっている。東日本大震災で発生した震災ゴミを現地で処分させず、全国各地の地方自治体に輸送し、そこで処分させようとしたのである。今回の震災ゴミは単なる震災ゴミではない。放射性物質を含んだ危険なゴミなのである。それを全国各地にばら撒けば、日本全土が放射性物質で汚染されてしまうのである。

　震災ゴミは現地で埋め立てるの鉄則である。関東大震災ではそれをやったからこそ、横浜市では山下公園が出来上がったのである。東日本大震災で被災した地方自治体は震災で発生した震災ゴミを自分たちの地方自治体の内部で処理するからこそ、震災ゴミの処理が巧く行くし、放射性物質も拡散しなくて済むようになるのだ。

　民主党政権はアメリカ合衆国政府の指示でこういうバカげたことをやったに違いない。アメリカ合衆国政府は日本の弱体化を狙っているのであって、日本全土に放射性物質がばら撒かれれば、それだけ癌や白血病や不妊症に罹る者たちが出て来るので、それで日本の人口を激減させることができるのである。人口が減少すれば、当然に日本の国力だって低下してしまうのだ。

　福島第一原発がある場所を最終処分場にするのには問題がありすぎる。最終処分場を作ったとしても、もしもそこから放射性物質が漏れ出したのなら、西太平洋が汚染されてしまい、とてもではないがそこで取れた魚介類を食べることができなくなってしまうからだ。

●菅直人元首相を逮捕して、事実の解明を行うべし

　日本政府は菅直人首相の時、アメリカ合衆国政府となんらかの密約を結んだ可能性がある。この密約は公表されていないだけで、日本政府にとって圧倒的に不利な内容になっている筈である。事実、菅直人首相は原発事故直後に、

「福島第一原発周辺はもう５０年以上に亘って住めなくなる」

と発言しているからだ。原発事故での水素爆発による放射性物質の拡散がそれほど多くなかったことを考えれば、この発言は意味深である。福島第一原発を最終処分場に決定したことを知っていたのなら、この発言の意味が解って来るのだ。

　しかも民主党が衆議院議員選挙で敗北し、自民党政権になってから、最高検察庁は原発事故に関して菅直人元首相の責任追及をしないと決めたのである。これもアメリカ合衆国政府の意向を反映したものであり、「安倍晋三首相と雖もこの密約をひっくり返すな」と釘を刺したのである。

　菅直人元首相の売国奴的行動を絶対に見逃してはならない。なんとしてでも菅直人元首相を逮捕して、奴がやった密約の内容を暴露させるべきなのである。奴は脱原発をやるために、日本政府が相当に不利となる内容の密約を結んだに違いないのだ。

　原発関連のニュースは本当に真実が伝えられていない。原発で大儲けしている連中がいる一方で、福島県民みたいに原発事故のために自宅に帰ることのできない人たちがいるのである。マスコミの報道を信じてはならないのだ。原発は誰がどうやっても原発マフィアたちが儲かるようになっているのだ。

Portrait.Of.Pirates ワンピース STRONG EDITION トニートニー・チョッパーVer.2  販売元：メガハウス 発売日：2010/0 8/25 Amazon.co.jpで詳細を確認する