平成２６年度のタマティーの大予言

明けましておめでとうございます！

本年も宜しくお願い致します！

今年はなんとしてでもタマティーの小説を出版したいです。

それでは今年も行き成り「タマティーの大予言」からどうぞ。

●「甲午」の意義

　平成２６年度は「甲午」の年である。

　「甲」とは「尾を引いた亀の効果」の象形で、「甲羅」「殻」を意味し、転じて「鎧」を意味する。甲は十干の筆頭であって、軍事力によって国家を作り、殻を破って少し頭を出す政治を心掛けなければならないということなのである。甲の年に軍事力を軽視したり、政治を停滞させたり、急激な改革をやってはならないのである。

　「午」とは「両人が代わる代わる手にしてつく きね」の象形である。交互に行う動作ゆえに、陰陽の交差する十二支の第７位に位置するのである。国内では政府が繁栄を謳歌しつつも、それに対抗して反対勢力も高まってくるのであり、国内の政治は一筋縄ではいかなくなるのである。

　だから甲午の年は、「軍事力を増強して安全保障を強化し、国内では与野党の戦いが激しくなる」ということなのである。軍事力の増強はどうしても国民に対して重たい負担を強いるので、それで国民は政府に反発するようになってしまうのである。

　甲午の年なのに軍事力のことを全く考慮しない政治は完全に無意味である。日本は戦争を放棄した昭和憲法があるために、政治家たちも国民も軍事学を知らないし、軍事教練を受けたこともない。この無知がどう出るかなのである。国家である以上、戦争を否定することは絶対にしてはならないのである。

　また甲午の年なのに急激な改革をやることは適切ではない。国内に強力な反対勢力が出現して来る以上、政府が無理矢理になって改革を推し進めていけば、反対勢力は余計に反対して来るのである。政府は改革をすべきである。しかし改革をする際には反対勢力と良く話し合い、時には切り崩しを図って巧妙に進めていかなければならないのだ。

●甲午の年に起こった出来事

　甲午の年の年はどうしても政治絡みの年になってしまう。軍事力を増強して安全保障をしっかりとして貰わないとどう仕様もないので、それで国民の注目が政治に向かってしまうのである。過去の甲午の年を調べてみると、日本政府は全部軍事力増強をやっているのだ。

①昭和２９年

　今から６０年前の昭和２９年には「自衛隊」が発足している。ということは自衛隊は今年６０周年ということになる。昭和憲法は戦争放棄の規定があるので、「条文上違憲」「解釈上合憲」というとんでもないスタートをしてしまったのである。自衛隊をこのままの状態にしてはならないのだ。いずれ将来、必ず憲法改正を行い、「国防軍」を創設しなければならない。

　昭和２９年にはもう１つ注目すべきことがあって、それは「新警察法」が制定され、国家警察と市町村警察が廃止され、都道府県警察へと一本化されたことだ。国家警察が存在しないために政治犯罪に対して充分な効果を発揮しえず、後に安保闘争や学園紛争を発生させてしまった。

　この年には教員の政治活動を制限する法律を制定しているのだが、日教組が政治活動を活発化させるのは、寧ろこの法律ができてからなのである。日教組こそ日本の教育の癌なので、日教組を殲滅しない限り、日本の教育はどうにもならないのだ。

②明治２７年

　今から１２０年前の明治２７年には朝鮮半島で「東学党の乱」が発生し、この内乱に日本と清国が互いに出兵し合って衝突し、日清戦争が始まってしまった。日清戦争は日本の圧勝に終わり、台湾と遼東半島を獲得し、賠償金として３億円を獲得した。

　この年は日英通商航海条約締結によって治外法権が撤廃され、これ以降、他の国々とも治外法権を撤廃して行くのである。このイギリスとの関係が後に日英同盟へと繋がっていくのである。甲午の年はイギリスとの関係が重要になってくるのだ。

　甲午の年はその国の軍事力が問われることになるので、軍事力を強化している国家は戦争で圧勝し、軍事力を軽視している国家は戦争で大敗北を喫して、国家滅亡の要因を作ってしまう。甲午の年には如何なることがあっても政治の場に平和主義者たちを出してはならないのだ。

③天保５年

　今から１８０年前の天保５年には水野忠邦が老中となり、「天保の改革」に着手し始めた。天保の改革はそれ以前の享保の改革や寛政の改革とは違い、ただ財政再建を目指したのではなく、幕府軍の増強を行ったということを絶対に忘れてはならない。

　天保４年から天保１０年までは「天保の大飢饉」が発生しており、異常気象によって農作物の収穫が激減してしまった。この財政収入の減少こそが幕府に危機意識を持たせ、天保の改革を実行させたのである。何もない時に改革がなされたのではないのだ。

●政治の動き

　甲午の年は軍事力の増強が絶対に欠かせない。それと日本は韓国や北朝鮮や中国と揉めてしまう。時と場合によっては戦争になりうるのだ。韓国も中国も反日国家であり、日本としてはこれらの国家を殲滅しない限り、安全保障を築けないのだ。日本人を拉致している北朝鮮は必ずしも反日国家ではないということに注意を要する。

　日本はアメリカ合衆国やイギリスとの関係を深めるべきである。日本が韓国や中国と戦争するようになった場合、頼りになるのはアメリカ軍なのである。それとイギリスの外交力や諜報力が頼りになるのである。ロシアは中国との関係があるために、日本と中国が揉めれば中国側に付いてしまうものなのである。

　安倍晋三首相は一見安定政権を築いているのだが、不安要素もある。それは安倍晋三首相が急ぎ過ぎていることだ。彼は既婚者であっても子供がいないために、ゆっくりと物事を進めて行くということを知らないのだ。こういう性格だからこそ子供ができないのだが、この性格は甲午の年には「凶」と出てしまう。

　甲午の年には急ピッチで改革をやるべきではないのだが、安倍晋三首相が急ピッチで改革をやりまくっているのだ。改革はゆっくりと進めるからこそ、それがきちんと定着するのに、改革を急いでしまえばどうしても反動勢力が出て来てしまうものなのである。

　安倍晋三首相は外交が物凄く危険である。甲午の年に韓国や中国の関係が良くなることは絶対にない。韓国や中国に対して包囲網を敷き、封鎖して行くべきなのである。確かに安倍晋三首相は対中包囲網を形成しようとしているのだが、韓国に対して包囲網を敷いておらず、韓国軍に弾薬の提供をしてしまったりしているのだ。

　更に日本と韓国の関係がこれだけ揉めているというのに、妻の昭恵夫人は韓国のタレントと交友関係にあり、これが日本国民の怒りを買っているのだ。今年は昭恵夫人に対してなんらかのスキャンダルが発生することがあるかもしれない。この女性は想像以上にバカなのであって、ジャーナリストたちはそれを見逃すわけがないからだ。

●経済の動き

　平成２６年度もデフレは続行する。デフレというのは次の大きな戦争が起こるまで続くものなのであって、政治家がどのような政策を展開しても絶対に治らないものなのである。国民が政治家にデフレ対策をしてくれと頼むのは、「戦争をしてくれ」と言っているようなものなのである。

　日本は韓国や中国と戦争する可能性があるのだが、昭和憲法の戦争放棄の規定があるために戦争ができないのである。せいぜい韓国や中国が日本を侵略し、日本国内で迎撃することしかできないのである。その時でも憲法を巡って激しい議論がなされるだろうから、なんとも情けない国家なのである。

　安倍晋三首相は日本の長年の問題であって通貨供給量の少なさを政府が日本銀行を統制する形で解消し、通貨供給量を現在の日本経済に見合う量まで出したので、これで日本経済はデフレにも拘わらず、景気が回復することになる。

　しかしそれと同時に安倍晋三首相は消費税増税を決断してしまったのであり、これでアベノミクスの成果が帳消しになってしまう。大震災直後の増税でないために増税の被害はそれほど大きくないが、デフレ経済では政府は減税しなければならないということが解っていないのだ。

　昭和２９年にも明治２７年にも、ストライキが多発していたという事実がある。だが今はデフレのためにストライキが起こらなくので、労働者の給料が低下したり、労働環境が悪化したりするので、日本政府はブラック企業の摘発を避けることができない。ブラック企業への攻撃は平成２６年度は本格化することであろう。

●芸能界の変化

　平成２６年度の芸能界はズバリ「世代交代」が進展して行くことになる。フジテレビの『笑っていいとも』が終わるので、これで「お笑いビッグ３の終焉」が始まることになる。「タモリ」「明石家さんま」「ビートたけし」はもう長く活躍し過ぎたのであり、彼等が引退してくれないと、芸能界で老害が発生してしまうのである。

　なぜ笑いビッグ３がこんなにも長く活躍してしまったのかといえば、その次の世代のお笑い芸人たちが余りにも下手すぎたからなのである。「ダウンタウン」や「とんねるず」では老若男女の全てから支持を得ることができないのだ。それに彼等は黒い噂の絶えないブラックタレントであり、平成２６年度にはスキャンダルに見舞われ、仕事を大いに減少させることであろう。

　歌の方では、国民の全てから支持を得易いような大ヒット曲が生まれ易い。午年は陰陽が交差するので、男性たちだけとか、女性たちだけとか、そういう偏った曲ではなく、男女ともに支持してしまう曲が生まれ易いのだ。作詞作曲をするなら、その点を充分に考慮してから曲を作ることだ。

　平成２６年度のＮＨＫの大河ドラマは『黒田官兵衛』で、主役はジャニーズのアイドルが務めるのだが、大河ドラマは今までジャニーズのアイドルを使って巧く行った試しがないのだ。大河ドラマは本格的なドラマを作らなければならないのに、キャストに頼ってしまうとダメになってしまうのだ。

　女子アナウンサーからは人気者が出て来易い年になる。お笑いの世界で世代交代が進むので、それに釣られてということになるのだ。一番の注目株はテレビ東京の「狩野恵里：であり、声はいいし、ピアノも弾けるし、運動神経もいいので、ちょっとした切っ掛けで大人気になってしまうことであろう。

●個人レベル

　個人レベルではどういうことが起こるかといえば、結婚が盛んになる。平成２６年度は辰巳天中殺の人たちが天中殺を抜けるので、結婚することで子供を多く生み出そうとする力が非常に強くなるのである。いい相手に巡り会ったのなら、いい時期を探して結婚してしまうことだ。

　だから日本政府が進める男女共同参画社会政策は絶対にダメなのである。今の若い人たちが結婚しないのは、要は働かされ過ぎているからなのである。男も女も仕事仕事では、結婚する閑がなくなってしまうのである。結婚しなければ子供が生まれてこないので、それでは経済が縮小してしまう一方になり、男女ともに利益を得ることができなくなるのだ。

　国民は日本政府が男女共同参画社会を推進することを全面廃棄させなければならない。ここまで若者たちの結婚問題が深刻になっているのに、その元凶を存続させ続ければ、将来必ず重大な問題を発生させることになる。男女共同参画社会は自民党の政治家たちがフェミニストの学者たちに騙されてやってしまったことなのであり、自民党が今の内に改めておかなと、後で後悔することになるのだ。

　景気は多少回復するので、所得が増えることになるが、甲午の年は大企業がリストラをしなければならなくなるので、失業には注意することだ。デフレ経済に於いて失業すれば、再就職しても前の収入を確保することは非常に難しいのだ。

　それと異常気象は必ず起こる。既に平成２５年度には異常気象が発生したのであり。平成２６年度はその前年の異常気象を引き継いで、更にヒートアップしてくる。異常気象が起こっても、事前に準備をしておけば、被害を最小限度に食い止めることができるので、決して時間を無駄にしないことだ。

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