緊急警報「イスラム過激派による化学テロが行われる可能性濃厚なり」

●フランスは事実上の戒厳令発動

　フランスのユダヤ系新聞社が襲撃されるという事件が起こったので、フランス政府はフランス全土に警察官たちを使って厳重な警戒態勢を布いただけでなく、軍隊をも使って警備に当たらせた。相手はテロリストなので、いつなんどきテロが起こるか解らないからだ。

　しかし軍隊が警備に当たるということは事実上戒厳令が発令されたも同然なのであって、フランス政府はイスラム過激派を壊滅させるために戦争を開始することを辞さないということなのである。イスラム過激派は既にイスラム国で戦争をやっているので、フランスと戦争することは絶好のチャンスということになる。イスラム教徒たちを大同団結させることができるからだ。

　それなのに日本のマスコミは非常に呑気で、日本海側で大雪が降ったとか、大学センター試験がどうのこうのと、意図的にイスラム過激派の情報を流さないのではないかと疑ってしまうくらいに、この重大な情報を流そうとしないのだ。戦争はほぼ確実に起こると見ていいのにである。

　俺が様々なるルートから得た情報を分析してみると、

「イスラム過激派は化学テロを計画している」

ということであり、その化学テロは非常に大掛かりな物になるということを予想される。フランス政府はテロを計画しているイスラム過激派を１８０名ほどマー⁰くしているのだが、実際はそんな数ではなく１万人以上はいるのであって、この数で化学テロを行うとなれば、１つの都市が消滅させたとしても決しておかしくはないのだ。

　使用される化学兵器は、

「マスタードガス」

「サリン」

「VXガス」

であるらしい。これらの化学兵器はフセイン政権時にイラク政府が対クルド人掃討作戦に使用した物で、イラク領内で活動しているイスラム国としては当然に所有しているものなのである。

　既にこれらの化学兵器はヨーロッパ連合内には持ち込まれているみたいであり、後は使用するのみという段階にある。ヨーロッパ連合の各国は警察を使って追いつめようとしているのだが、そういうことをやればやるほど、イスラム過激派は化学兵器をより大規模な形で使用して来ることになるのだ。

●どこの都市が標的になっているのか？

　イスラム過激派は一体どこの都市を狙っているのかといえば、それは

「パリ」

「ベルリン」

「ロンドン」

である。この内、パリで行われる可能性が最も高い。だからこそフランス政府は全土に厳重な警戒態勢を布いているのである。フランス政府はあの事件が単なるテロ事件ではないということが解っているからこそ、次のテロに警戒しているのだ。

　イスラム過激派はこれらの都市以外にも、

「ブリュッセル」

「アムステルダム」

「ジュネーブ」

で化学テロを計画しているみたいである。簡単に言ってしまえば、化学テロの標的になっている都市はユダヤ人たちが多く居住している都市なのであって、イスラム過激派はユダヤ人たちを狙っているのであって、キリスト教徒たちを狙っているのではないということが解る。

　化学テロは必ず同時多発的にやることだろう。「９・１１同時多発テロ」にはイスラム教徒たちは関わっておらず、これはアメリカ政府の自作自演のテロなのだが、イスラム過激派はこれに学んでくると考えるのは当然のことなのであって、化学テロは同時多発的に行うと見ておいた方がいい。

　場所が場所ゆえに、化学テロが実行されれば「万単位」で死者が発生する可能性がある。しかもどの都市もその国の首都だから、化学テロだけでなく、爆弾テロも組み合わせて、政府の大統領官邸や首相官邸を爆破することもありえる。

　化学テロを受けた政府は報復措置としてイスラム国に戦争を仕掛けることになり、テロ事件は必ず戦争に発展することになる。イスラム過激派の真の狙いはそこにあるのであって、テロ事件を起こして終わりではないのだ。イスラム過激派にしてみれば、ヨーロッパ諸国を中東にまで引き摺り出せば、それで充分に自分たちの目的を達成することができるのである。

●オバマ大統領は天中殺

　イスラム国自体、アメリカ合衆国は対イラク戦争の結果作り出してしまったものである。そもそも対イラク戦争すら大義名分の全くない戦争だったのであり、アメリカ政府はイラク政府が大量破壊兵器を持っていると主張していたのに、実際戦争をして占領してみると、イラク政府は大量破壊兵器を持っていなかったのである。

　しかもアメリカ軍によるイラク占領は非常に滅茶苦茶であって、イラク全土で大量虐殺を敢行したために、イラク国民は堪らず武器を持って立ち上がり、それがイスラム過激派となり、そして彼等がアメリカ軍撤退後、イスラム国を作ったということなのである。

　ヨーロッパ連合とイスラム国が戦争したとしても、その戦争の帰趨を決するのはアメリカ合衆国である。現在、覇権を持っているのはアメリカ合衆国なのであって、ヨーロッパ連合ではないのだ。アメリカ合衆国の許可なしに、中東の地図を書き変えることは絶対に許されないのだ。

　ところが、アメリカ合衆国の大統領であるオバマは、今年から天中殺であり、何をやっても全てのことが裏目に出てしまうことになる。これは非常に危険であって、アメリカ合衆国は理性的な行動を取る可能性が非常に少ない。間違った選択をしてしまったために、更に事態が悪化していくということになる。

　もしもオバマ大統領が政策を誤ると、オバマ大統領は逮捕されるか、暗殺されるか、その可能性が充分にある。アメリカ合衆国は４４代の大統領の時に命運が尽きると運命鑑定では出ているので、オバマ大統領の代でアメリカ合衆国が消滅したとしても決しておかしくはないのだ。

●日本がすべき対応

　日本の安倍晋三首相はこの大事な時期に中東諸国を歴訪しているのだが、非常に危険である。なんでこんな大事な時期に訪問しているのだと言いたい。外務省の諜報能力はゼロといっても過言ではない。フランスは既に臨戦態勢に入っているのであって、戦争がいつ起こってもおかしくはないのである。

　日本政府が取るべき対応は、

①ヨーロッパ連合内や中東への旅行を制限する

②国内のイスラム系宗教団体を監視下に置く

③イスラム過激派に関わった者たちの日本への入国を禁止する

の３つであり、ヨーロッパ連合とイスラム国の戦争に下手に巻き込まれることを阻止しなければならない。日本は中東にそれほど大きな利権など持っていないのであって、戦争にはできるだけ参加しないという態度を取るのが最も賢明なのである。

　外交的にはイギリス政府のやっていることに同調した方がいい。というのは、イギリス政府は中東問題に関して大量の情報を持っているから変に間違うことがないのだ。日本は中東問題に関しては本当に疎いので、独自の外交をやるというのは絶対にすべきではない。

　アメリカ合衆国は異常な行動を取るかもしれないので、同盟国だからといって必ずしも同調する必要性はない。日本の自衛隊は軍隊といっても憲法上の制約のある軍隊だから、戦争に参加しても後方支援程度になる筈であり、善戦に送り込まれることはないであろう。

　個人的な対策としては、とにかくヨーロッパ諸国やイスラム諸国には行かないことである。最早、「観光」どころではなく「戦争」なのであって、そんな所を無防備で旅行していれば、殺されたとしても別になんともおかしくはないのだ。今回の戦争は宗教が絡んだ戦争になるので、非常に残虐なことを平気でやる戦争になるであろうから、今までの遣り方は最早通用しないのである。

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