まさかのトランプ旋風

●ヒラリー確実だったのに

「今年のタマティーの大予言」ではヒラリーが大統領になると予言しておいたのだが、まさかのトランプ旋風でドナルド・トランプが大統領選に勝利してしまい、４５代大統領になる事が決まってしまった。安倍晋三首相が９月に訪米した時、アメリカ合衆国政府から「ヒラリーが次期大統領である」と紹介を受けていた。それなのにたった２ヶ月で大逆転である。

　最大の敗因は「ヒラリーの汚職」と「クリントン財団の腐敗」であろう。ヒラリーは結局、汚職の疑いを拭えなかった。クリントン財団の事は夫のビル・クリントンが責めを負うべきだろうが、あのバカが夫なら、もしもヒラリーが勝ってしまえば、再度、ホワイトハウスでセクハラ事件が起こったに違いない。

　今回注目すべき事は、「ウィルソン大統領以来、国際投資銀行家たちが選んだ者ではない者が大統領になった」という事である。だからトランプは選挙資金が自前なのであり、これが白人たちの支持をしっかりと掴んだ。しかも選挙戦略が実に巧く、敵陣に乗り込んで切り崩しを図った。更に選挙演説では過激発言を繰り返し、討論会ではヒラリーを打ち負かしたのだから、これなら勝って当然であろう。

　トランプの過激発言が問題視されるが、オバマ大統領は「世界の警察官を辞める」と宣言していた以上、だからトランプが「アメリカ第一主義」を唱えるのは別におかしな事ではない。寧ろアメリカ合衆国の覇権が事実上終わったというのに、次のビジョンを描かなかったヒラリーの方に問題があるのだ。

　アメリカ合衆国は長く国際投資銀行家たちの支配を受けていたのであり、この連中は全てユダヤ教徒だからこそ、トランプが勝利宣言を行った時、会場からは「ＵＳＡ！」コールが響き渡ったのである。アメリカ人たちの愛国心を刺激したのはトランプなのであって、だからこういう現象が起こったのだ。

●ロスチャイルド財閥の大反撃

　今回のトランプの勝利は決して偶然ではない。ロスチャイルド財閥の大反撃が起っており、まずは「パナマ文書」を公開する事で、ユダヤ人以外の金持ちたちを淘汰しようとし、イギリスのＥＵ離脱を引き起こす事で、ＥＵとロシアに戦争させ、再びヨーロッパを焦土に化そうとしている。

　ビル・クリントンがロックフェラー家の隠し子である事からも解るように、アメリカ合衆国ではロックフェラー家の影響力が低下してきた。如何なる財閥でも３代が限界であり、４代目以降はどうしても没落していってしまうのである。アメリカ合衆国のマスコミは殆どがロックフェラー財閥に属するので、それでヒラリー有利の報道を最後までし続けたのだ。

　トランプ自身はキリスト教徒で改革派に属しているのだが、しかし娘はユダヤ教徒に改宗している。だからロスチャイルド家からすれば全くの赤の他人ではないのだ。恐らく、今回の選挙ではモルガン財閥が動いただろうから、それでトランプが選ばれたのは当然であるといえる。

　ロスチャイルド財閥がアメリカ合衆国にして欲しい事は、「ヨーロッパに駐留しているアメリカ軍を撤退させる事」である。第三次世界大戦を引き起こすためには、北大西洋条約機構というのは邪魔でしかなく、これさえ外す事が出来れば、ＥＵとロシアは正面衝突する事になり、これによって第三次世界大戦の火蓋が切って落とされる事に成るのだ。

　ＥＵはロシアに様々な経済制裁を加えたのだが、結局、プーチン政権を崩壊させる事ができなかった。プーチンは想像以上に強力な政権を作り上げたのであって、経済制裁が効かない以上、後は戦争しかない。ＥＵとロシアが共倒れになってしまえば、イギリス一国だけが大儲けできるから、イギリスは没落するどころか、再度、覇権を握れる可能性も出て来ているのだ。

●アメリカ合衆国の国力低下

　覇権国家は国際貿易を展開する事によって世界中から富を掻き集める。だからアメリカ合衆国は「空前絶後の大繁栄」を実現する事が出来たのである。しかしその反面、工場は外国に移転するようになるから、国内では商品が作られなくなる。せいぜい兵器ぐらいであって、他の商品は競争力をなくしてしまう。

　それゆえ覇権国家では国民が徐々に貧乏になっていき、それに応じて国力は低下していく。確かに数字的にはアメリカ合衆国はまだまだ世界ナンバーワンの国家である。ところがもしもアメリカ合衆国と中国の間で戦争が始まれば、確実に負けるであろうとの、軍事予測がなされているのである。

　今、アメリカ合衆国がすべき事は、海外に展開している軍隊をできるだけ撤退させ、同盟国には自力で防衛するようにさせていく事であろう。しかしオバマ大統領は何をやったかといえば、日本に対して地震兵器ハープを使用して、東日本大震災や熊本地震を引き起こしたり、核拡散防止という事で日本にあったプルトニウムをごっそり持ち去ってしまったのである。

　アメリカ合衆国の民主党は、日本が日露戦争に勝利して以降、首尾一貫して日本を敵国としてきたのであって、だから大東亜戦争の時は民主党のルーズベルト大統領だったわけだし、その後も民主党の大統領が出ると、徹底的に日本叩きをやった。だが中国が次期覇権国家として登場してきた以上、そういう外交政策ではもうダメなのである。

　アメリカ合衆国が覇権を維持したいのなら、ヨーロッパではイギリス、東アジアでは日本を絶対に失わない事だ。これさえあれば、大西洋と太平洋の海上権力を握る事ができるので、中国が台頭してきても、なんとか繁栄を維持できる。朝鮮半島は歴史的に中国の勢力下にあったから、韓国のアメリカ軍は撤退させてもいい。

●日本が取るべき政策

　安倍晋三は憲法改正を主張して衆議院議員選挙で圧勝したのに、オバマ政権から「憲法改正しないように」と言われ、安倍晋三は首相就任後、憲法改正の事には沈黙するようになった。それだけでなく、オバマ政権は日本維新の会の橋下徹を危険視し、政治家を辞めさせるように強要し、本当に政界から引退する事になってしまった。

　ところがトランプが大統領になれば、日本は憲法改正を正々堂々と行う事が出来るようになる。中国が軍拡に突っ走っている以上、このまま戦争放棄の規定のある昭和憲法があっては、もしも戦争になった場合、本当に負けてしまう事に成る。中国は尖閣諸島の領有を主張しており、領土の事で揉めれば、いつでも戦争は起こり得るのだ。

　トランプが言うように、日本に核武装させれば、アメリカ軍の負担は相当に軽くなる。日本が核武装していないから、アメリカ軍は日本に駐留軍を置かなければならず、これでは時間が経過すればするほど、アメリカ合衆国の国力は低下していく。尤も日本には核実験を行う場所がない以上、核武装するといっても、その核ミサイルはアメリカ合衆国からレンタルする事になるであろう。

　日本では７０年以上に亘って、学校教育で洗脳が行われてきた。アメリカ合衆国の属国となるために昭和憲法があるのだが、その国辱的な憲法を「平和憲法」だと称して、有難く崇めてきたのである。洗脳が解除されない限り、憲法に関してまともな議論をする事はできないであろう。

　それと日本人の民度の低さは相当に深刻である。オバマ大統領の大統領就任演説の本が売れるのに、彼の真意を見抜ける者は誰もいなかった。「Ｙｅｓ，Ｗｅ　Ｃａｎ」と言ったオバマが日本に対して一体何をやったかを知れば、全ての日本国民が激怒する事になるであろう。無知だからこそ、アメリカ合衆国のなすがままなのである。

●「３つの潰し」が始まる

　今後、「３つの潰し」が始まる。何が潰されるのかといえば、

「ロシア潰し」

「中国潰し」

「北朝鮮潰し」

である。イギリスはあの手この手を使ってロシア潰しを行う事になるであろう。但し、ロシアは現在「人口減少」が起っており、国民の質が物凄く上がっている。絶対に油断できない相手である。

　アメリカ合衆国は中国潰しを行う事になるであろう。とにかく次期覇権国家は中国なのであって、中国を今の内に潰しておかないと、アメリカ合衆国は本当に滅亡する事に成ってしまう。中国は一党独裁なのであって、常に国家は１つに纏まっているのであって、アメリカ合衆国の感覚でやれば、とんでもないミスをしてしまう事になるであろう。

　北朝鮮は経済が破綻しているので、いつでも潰れていい国家なのだが、なんせ戦争という切り札を持っている。いずれ朝鮮半島からアメリカ軍は撤退するだろうが、その前にやっておかなければならないのは北朝鮮潰しであり、朝鮮半島を統一した上で撤退する事であろう。

　民進党は蓮舫を代表にしてしまったが、彼女は台湾出身で中国支持なのだから、政権を取る事は絶望的である。自民党内でも中国と関係を持っている政治家たちは汚職とかでどんどん逮捕されていく事であろう。アメリカ合衆国が大きく外交政策を変化させる時だから、日本は絶対に外交で失敗する事は許されないのだ。

　日本は現在、安倍晋三が首相になっているので、実にラッキーだったと言っていい。彼なら外交を間違う事はないであろう。但し１つ懸念があるのは、安倍晋三の後継者が誰もいないという事である。日本も首相公選制を導入する事によって、国民の選挙で首相を選出しないと、どうしても小者が首相になってしまい、それではアメリカ合衆国の大統領とまともに付き合っていく事は出来ない。憲法改正では「議院内閣制の廃止」もやらなければならないのだ。

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